このホームページに記載されている内容はあくまでも例であり、保険商品により保障の範囲や限度日数などは異なります。詳しくはパンフレットをご確認ください。また、記載内容は2010年8月現在のものです。
生命保険文化センターの調査によると2004年と2007年の直近の入院時の1日あたりの自己負担費用の差額は5,400円と自己負担費用が増える傾向です。
生命保険会社の医療保険とは、病気・ケガをしたときの入院費用や手術費用などを準備するための保険です。
医療保険に加入することで、入院した場合に入院給付金を受け取ることができるほか、
所定の手術を受けられたとき、入院給付金日額の10・20・40倍などの手術給付金が受け取ることができるものや
死亡した場合は「死亡給付金」が支払われる商品もあります。
医療保険には、様々な種類があります。自分の経済的状況や保障内容・保険期間などを
ご検討いただくことが大切です。
それでは、医療保険の選び方を見ていきましょう。

お客さまにあった医療保険を選ぶため、保障額を算出します。治療に関わる費用から公的医療保険から支払われる額を差し引き、入院による収入減を足した金額を保障額にすると安心できます。
Ⅰ.治療に関わる費用 :医療費・ベッド代・先進医療の技術料・食事代・その他、雑費が含まれます。
Ⅱ.公的医療保険 :公的医療保険から支払われる部分となります。
Ⅲ.入院による収入減 :仕事を休んだときによる収入減となります。
それでは、詳しくみていきます。
※公的医療保険適用後の医療費が一定額(自己負担限度額)を超えた場合に、そのほとんどの額について払い戻しを受けることができる「高額療養費制度」もありますので、覚えておきましょう。
病気・ケガによる医療費のうち、一定の割合が公的医療保険から支払われますが、自己負担費用として
差額ベッド代・食費・医療費(自己負担分)・諸雑費などが必要になります。
とくに差額ベッド代は、地域や何人部屋に入るかによって異なります。
また、公的医療保険が適用されない先進医療を受ける場合への備えもあると安心です。
さらに長期入院の場合は、その分収入が減ってしまうことも考えられますので、
いざというときに困らないように、病気・ケガの保障準備をしておくことが大事です。
これらの自己負担額を準備することが医療保険の大きな役割です。
小学校入学後~69歳 → 小学校入学後~69歳通院・入院ともに3割自己負担
●区分ごとの自己負担限度額(月額) ※2010年8月現在
| 一般 | 80,100円+(医療費-267,000円)×1% |
|---|---|
| 高所得者(月収53万円以上)※ | 150,000円+(医療費-500,000円)×1% |
| 市町村民税非課税者(低所得世帯) | 35,400円(定額) |
※月収とは・・・
給与所得者の場合、月々の保険料算出の基礎として用いる「標準報酬月額」を指します。
国民健康保険など自営業の場合、基礎控除後の総所得金額が600万円を超えると高所得者になります。
6人部屋などの大部屋の場合には、とくに必要はありません。
条件のよい病室を希望して個室に入院する場合には、大部屋との差額料金(差額ベッド代)が全額自己負担となります。
※差額ベッド代は、個室や2人室だけではなく、3~4人室でも必要な病院があります。
先進医療の技術料は公的医療保険の適用外のため、全額自己負担になります。
内容によっては、高額な費用を必要とする場合があります。
1日3食780円を自己負担します。(1食につき260円)
(2010年8月現在の公的医療保険「入院時食事療養費」)
付き添いの方の交通費・TV代・日用品代・シッター代(保育費)など予想外の出費が発生することがあります。
入院が長期になると、その期間働けなくなります。収入が減ってしまうことがあります。

年齢が上がるほど、入院・疾病率も上昇しますので、ライフプランと保険料のバランスなどを考えることが重要です。

必要な保障額・期間が決まったら、対象保障を選びます。
※上記はあくまでも一例であり保険商品により保障の範囲や限度日数などは異なります。詳しくはパンフレットでご確認ください。
代表的な保障を中心に詳しくみてみましょう。
「先進医療」とは、大学病院をはじめとする医療機関で行われる最先端の医療のうち、厚生労働大臣によって承認をうけた医療機関で行われる特定の医療技術です。先進医療の「技術料」には公的医療保険は適用されないので、先進医療の内容によっては、高額な医療費を必要とする場合があります。
※先進医療は、厚生労働大臣の定める評価療養および選定療養(平成18年厚生労働省告示第495号)第1条第1号により規定されています。
毎日の生活習慣の積み重ねによってひき起こされたり、進行するとされる病気で、いまや日本人の国民病とされています。
長期入院が考えられる生活習慣病、例えば脳血管疾患の平均在院日数は104.7日※です。
そのため、所定の生活習慣病に対して、1入院限度日数を増やしたり、上乗せして保障する医療保険もあります。
七大生活習慣病の例をあげると以下のとおりです。
※平成20年 厚生労働省「患者調査」
※「平均在院日数」とは、調査期間中の退院患者について疾病別・年齢別等の条件によりそのときの入院期間を単純に平均化したものであり、
疾患別の完治までの平均入院日数ではありません。
医療保険は病気やケガを幅広く保障しますが、がんに特化した保険として「がん保険」があります。
ここでご参考までにがん保険についても簡単に調べてみましょう!
40代から80代までがん(悪性新生物)が死因トップになっています。
経済的負担を気にせずにがんと闘うために、
がん保険のご検討をおすすめします。
保険期間によって定期型・終身型に分かれます。
| がん診断給付金 | がんと診断されたときに給付金を受け取れます。診断給付金は保険期間を通じて一回受け取れる商品と複数回受け取れる商品があります。 |
|---|---|
| がん入院給付金 | がんの治療を直接の目的として入院したときに給付金を受け取れます。 |
| がん手術給付金 | がんで所定の手術を受けたときに、手術の種類に応じて入院給付金日額の10・20・40倍などの給付金が受け取れます。 |
| がん死亡休符(保険)金 | がんを原因として死亡した場合に給付金を受け取れます。 |
| 死亡給付(保険)金 | がん以外の原因で死亡した場合には給付金を受け取れます。 |
※上記はあくまでも一例であり、保険商品により保障の範囲などは異なります。詳しくはパンフレットでご確認ください。
※費用に関しては、全額自己負担ではありません。また保険適用外の費用は含まれません。
※公的医療保険においては定率の自己負担のほか高額療養費制度により所得に応じた自己負担の上限が設けられています。
(厚生労働省「平成20年患者調査」 「平成20年社会医療診療行為別調査報告」)
*「平均在院日数」とは、調査期間中の退院患者について疾患別・年齢別等の条件によりそのときの入院期間を
単純に平均化したものであり、疾患別の完治までの平均入院日数ではありません。
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