妊娠や出産にまつわるお金の話。妊娠・出産を控えた今だからこそ用意・検討すべき保険とは?

保険えらびと言ったら!みつばちほけん

保険の見直し相談トップ > 妊娠や出産にまつわるお金の話。妊娠・出産を控えた今だからこそ用意・検討すべき保険とは?

保険 妊娠

妊娠や出産にまつわるお金の話。妊娠・出産を控えた今だからこそ用意・検討すべき保険とは?

妊娠や出産にまつわるお金の話。妊娠・出産を控えた今だからこそ用意・検討すべき保険とは?

このページをお読みになろうとしているということは、あなた自身、あるいはあなたの身近な方が妊娠されたということでしょうか?それとも、将来に備えて下調べをされているのでしょうか?いずれにしましても新しい命が誕生するということは本当に喜ばしいことですね。とはいえ、これからが大変です。
ここでは、まずは妊娠や出産、そして育児に際して、いろいろな費用がかかってくることや、用意されている様々なサポート制度についてできるだけ分かりやすくご紹介していきたいと思います。さらに生まれてくる子どもやご家族の将来を踏まえて、妊娠・出産を控えた「今」だからこそ用意・検討すべき保険とは何なのかについてもお伝え出来ればと思います。

1.妊娠、出産にかかる費用、用意されているサポート制度について

1-1妊婦健診費

妊娠すると定期的に通うことになる妊婦健診。妊婦健診では、その費用が一部助成される「補助券」を使うことができるという話をどこかで聞いたことがあるな~という方も多いのではないでしょうか。

<妊婦健診費用の「補助券」とは>

そもそもですが妊婦健診は〝健診“とありますように妊婦さんが受ける健康診断で、病気の治療ではないのでその費用は健康保険の対象外です。ですので、普通に支払うと100%自己負担となり、とても高くなります。以前は補助制度がなく、妊婦健診費用を支払いたくないので妊婦健診をあまり受診しないという人もいたそうです。

そこで国は、しっかりと妊婦に妊婦健診を受けてもらうために、2006年に妊婦健診費用は最低5回分、理想的には14回分の費用を助成するべきと通知を各市町村に出しました。
スタート当初は自治体によって補助回数に差はありましたが、2018年現在では、全ての自治体が最低14回分の妊婦健診費用を助成しています。(一部、14回分より多く助成している自治体もあります。)

妊婦健診費用の補助券は各市町村が発行するものであるため、多くの自治体では、母子手帳の交付と一緒に補助券を配布しており、発行枚数や補助金額は各市町村によって異なっています。
平成26年に厚生労働省が発表した調査結果によると、公費負担額の全国平均額は98,834円ということです。とはいえ実際にはそれに加え自己負担額もかかります。自己負担額は自治体や病院によっても異なりますが1回の支払いが2000円~多いときには10,000円を越えることもあり、平均的な合計自己負担金額は50,000円~60,000円くらいといわれています。

1-2入院、分娩費

厚生労働省の「平成24年度の社会保障審議会」の資料によりますと、出産する際の分娩・出産費用は、最も高い都道府県は東京都で586,146円、最も低いのは鳥取県で399,501円となっており、地域や産院によってもばらつきがあり、全国平均では486,376円となっています。
また、出産が深夜や早朝、あるいは祝祭日になると時間外手当等の人件費の上乗せが発生したりしますのでそれも認識しておきたいところです。
この費用を補助することを主な目的として、健康保険には「出産一時金」という制度があるというのを聞いたことがある方も多いのではないかと思いますが、その基本額は42万円となっています。もし子供が双子以上の場合、その人数分の出産一時金を受け取ることができます。たとえば双子以上であれば、42万円×人数分ということになります。
以前はこの出産一時金は、利用者が分娩・入院にかかった費用を支払った後に支給されていましたが、現在では事前に申請をしておくと、その金額がそのまま医療機関へ支払われるようになりましたので、利用者は差額のみ支払えばよくなり、全額を立替える必要が無くなりました。

1-3帝王切開費用

厚生労働省の平成26年の【医療施設(静態・動態)調査・病院報告の概況】によりますと、19.7%の方が帝王切開での分娩になっています。つまりおおよそ5人に1人の割合です。入院は一般的には平均8日間程度とされていますが、母親の体調が回復しない場合は入院期間が術後2週間以上になることもあるようです。
費用は病院によっても異なりますので一概には言えませんが、一般的には自然分娩と比較するとおおよそ20万円ほど余分にかかると言われています。

1-4出産にまつわる医療費は医療費控除の対象です!

妊婦健診で支払った費用は「医療費控除」の対象になります。医療費控除とは、毎年1月1日~12月31日までの1年間で、自分も含めた家族の医療費の合計が10万円を超えた場合に、超えた金額が医療費控除額となり確定申告をすれば、還付金を得ることができる制度です。
もちろん妊婦健診の自己負担額以外にも、出産・入院費用のうち出産育児一時金など補助を抜いた実費分や、出産で入院するためにタクシーで移動した交通費も医療費控除対象になります。

妊娠出産した年はその家庭の医療費負担の合計が10万円を越える可能性が非常に高いので、毎回の妊婦健診や処方箋購入・タクシー移動の領収書や、家族が市販の医薬品を購入したときのレシートなど、しっかりと保管しておくことをおすすめします。
尚、医療費控除の詳細については、国税庁のホームページにはもちろんですが、「医療費控除とは」にも詳しく掲載していますので、ぜひご覧ください。

1-5帝王切開の場合は健康保険や高額療養費制度も対象になります!

高額療養費制度とは、1か月の間に発生した医療費の自己負担額が定められている限度額を超えた場合、その超過した部分を健康保険から払い戻す制度を指します。自然分娩の場合は対象外ですが、帝王切開などの異常分娩の場合は対象となります。また、同一世帯にて複数人が病気やけがで医療機関を利用したり、あるいは同一人物が同一月内で複数の医療機関を利用したりした場合、自己負担額を合算することもできます。
こちらは「帝王切開の費用、自然分娩との違い、帝王切開になる確率、健康保険と民間の医療保険の適用範囲について」に詳しく記載していますので参考にしてみてください。

2.妊娠、出産の際の医療保険の給付内容について

民間の医療保険等では妊娠・出産に伴う妊婦健診費、自然分娩による入院・出産の費用は保障の対象外になっていることがほとんどですので、それのみを目的に加入されてもあまり意味がありませんが、帝王切開などの異常分娩の場合は入院給付金・手術給付金の対象となる場合もあります。
尚、異常分娩の場合は1-5でも書きましたが健康保険も給付対象になります。

3.妊娠、出産前に準備した方がよい保険について

3-1医療保険に入るべきタイミング

もしもあなたが妊娠、出産に備えて医療保険に加入しようと考えているのでしたら、間違いなく最初の妊娠前、できれば妊活前、もっといえば、子どもが欲しいと思ったら加入しておくことが望まれます。それは、次のような理由からです。

3-2妊娠後の医療保険の加入は給付に制限がある

妊娠がわかってから医療保険に加入する場合、たとえ加入できたとしても多くの場合、「特定部位不担保」という条件がつけられることがほとんどです。民間の医療保険の場合、妊娠中に加入した場合には、妊娠が関係する疾患については給付の対象から除外されるのが一般的です。ごく一部の妊婦向けの医療保険の中には、妊娠後の加入でも週数により異常分娩時に保障を受けられる商品もありますが、加入時の診査基準は各保険会社で随時見直しされていることもあり、基本的に妊娠後に慌てて加入するのではなく、妊娠前に加入しておいた方が安心です。
また、医療保険加入前に治療歴がある場合も、「特定部位不担保」となる可能性があります。保険加入前の出産が帝王切開であった場合、その後の保険加入では、多くの場合、一定期間、子宮関連の疾病、妊娠・分娩にまつわるものについては保障の対象外という制限がつきます。

3-3治療歴により加入不可や保険料が割増しとなるケースもある

近年、多くのご夫婦が悩んでいる不妊について、不妊治療を予定している場合にも注意が必要です。不妊治療を始めてから保険に加入する場合、治療歴として加入時に保険会社に自主申告(告知)しなければなりません。また告知の結果、医療保険への加入そのものができないという場合も少なからずあります。また、仮に加入できたとしても、子宮や卵巣に関する疾患、異常妊娠、異常分娩の「特定部位不担保」や、保険料の割増しなどの特別条件がつけられるケースが数多くみられます。
万が一にも告知せずに加入しようとした場合、それは「告知義務違反」となり、最悪の場合は保険契約が解除される恐れもあります。

4.妊娠、出産を機に入ることを検討した方がよい保険

妊娠を機に「医療保険を・・・」と考えるのはよくあることだとは思いますが、出産に備えて慌てて民間の医療保険に加入しようと考えている方は、少し慎重になってお考えいただければと思います。
そもそもですが、自然分娩の場合は民間の医療保険はほとんど機能しません。また、帝王切開は一見すると自然分娩より費用がかさみそうな印象がありますが、実は健康保険が使えることによって基本的な治療費は3割負担で済み、かつ高額療養費制度も使えます。それでも費用がかさんだ場合は、それが証明できるように領収書や明細をきちんとわかるように保管しておけば翌年に税の還付が受けられる可能性もあります。

世の中には帝王切開以外にも、もっと多額の治療費用がかかる病気やケガがたくさんあります。ガン、三大疾病、生活習慣病、先進医療、自由診療e.t.c.それらの病気や治療のことを出来るだけ知った上で総合的に判断して医療保険を選択・加入し、その結果として後にになって「出産時の帝王切開にも使えました!」というのでしたら何の問題もないと思いますが、出産時のことだけをターゲットにして慌てて保険選びをすると事の本質を見失う恐れがあります。

妊娠・出産ももちろん大切なのですが、それ以上にお子様が生まれた後の事の方がもっと大切です。育児・教育・家族が出来た後の日々の生活、お子様が成人したあとの夫婦の人生・・・。
生命保険というのは、長い人生において発生する様々な想定外のリスクに対し、貯金等の蓄えだけでは対処しきれないものをカバーする為に加入するものです。ぜひ、新しい命が誕生するこのタイミングを、あなた自身やご家族のライフプランを考えてみる良いきっかけにしてみてはいかがでしょうか。そうすればきっと良い保険に出逢えるはずです。

4-1学資保険

学資保険といいますか、検討すべきは教育資金対策です。あなたは、生まれてくるお子様に、将来どのような人生を歩んでほしいと願っていますでしょうか?もちろん大学だけが人生の選択ではありませんが、お子様自身が望む教育を・・・と考えるのであれば、教育資金対策は少しでも早いタイミングで始めた方が良いですし、検討自体、避けては通れないものになるのではないでしょうか。
ただ、ここへ書いておいてこのような事をいうのも何なのですが、超低金利が続いている現在の日本では学資保険のような貯蓄性のある保険に関しては、かつてのような魅力は薄れているのが実態です。ですので、単に貯蓄性だけを求めて学資保険を検討するのであれば、学資保険以外の保険以外の方法も併せて検討すべきでしょう。

4-2死亡保険

死亡保険といってもお子様のではありません。ご主人と奥様の死亡保険です。お子様が誕生するということは、それだけ親としての責任が重大になるということです。ご家族のライフプランを踏まえ、万が一に備え、少なくともお子様が独り立ちするまでの間の日々の生活費や教育費をまかなえるようにする等、その重大な責任を果たす為にもしっかりと検討し、備えるべきでしょう。その際に4-1で書いた教育資金対策も含めて検討する事も良いと思いますし、ご夫婦が共働きなのか、奥様が専業主婦なのかなどによっても様々な考え方があります。よく「専業主婦」には死亡保障は不要なのでは?というようなことをいう方もおられますが、専業主婦の仕事は決して無料奉仕ではありません。現に業として他人に依頼した場合には結構な費用が掛かります。それらも踏まえて本当に不要なのかどうか?よく考える必要があります。やはりその為にもご家族のライフプランを考えることは欠かせないと思います。

4-3医療保険

出産のみをターゲットに絞った医療保険選びは全くお勧めしませんが、将来を踏まえてより多額な治療費がかかりそうな病気をある程度把握し、それに備えるために医療保険を検討するということであれば、新たな家族が増えるこのタイミングは良いきっかけかもしれません。結果的にお子様に対する親としても責任の一端も果たすことに繋がります。

4-4年金保険

妊娠・出産を機に年金保険???と思うかもしれませんが、年金保険といいますか、老後資金対策を検討すること自体はとても大切なことだと思います。なぜなら、もしもあなたがそれを怠るというのであれば、それはお子様の将来の負担を増大させるということに繋がりかねないからです。また、老後資金対策は短期間で出来るものではありません。長い時間をかけてじっくり取り組んでいく必要があります。
お子様の将来を考えるということは、実はあなた自身が将来を踏まえて、将来、子供に依存しないでも暮らしていけるようにしておくこともとても重要になります。そういった意味においては4-3に書いた医療保険を検討することも同様です。 もちろん年金保険以外にも老後資金対策に向いている対策方法はいろいろありますから、その他の金融商品も踏まえて総合的に判断した方がより良い選択が出来ると思います。

まとめ

妊娠・出産はお子様の将来だけでなく、ご家族の、そしてあなた自身の将来をも考える良いきっかけになります。目前の出産にだけとらわれるのではなく、これから始まるお子様の、そしてあなたのご家族の人生がより豊かで、より素晴らしいものとなるためにも、まずはライフプランをしっかりと考えてみてはいかがでしょう。医療保険は、ぜひライフプランを考える過程で併せて検討してみてください。
また特にお金に関わる教育資金の準備や老後資金の準備には長い時間がかかりますので一朝一夕というわけにはいきません。少しでも早くから対策するように心がけましょう。それがきっとあなた自身と、生まれてくるお子様と、そしてご家族の末永い幸せに繋がる筈です。

★ 合わせて読みたい記事